新種ウイルス「スニージア22」の猛威が続くなか、全国自治体間で唯一「マスクの木」の育成に成功したオリシノ県。だが、木製マスクの配布政策をめぐり、政治の現場ではかつてない混乱が広がっている。前代未聞の専門家委員会や不可思議なワクチン接種法案が次々に浮上し、市民らは戸惑いと笑いに包まれている。
発端は、「すべての市民に天然マスクを」という新政策を掲げたオリシノ県知事・カツカベ虎信（58）の突然の宣言だった。県庁敷地内に植えられた通称「マスクの木」は、成長すると1日100枚のマスク型葉っぱを自然排出する。今年4月、県は公式に『市民は各自マスクの木から必要数マスクを摘み取ること』を義務化し、摘み取り証明もマイナンバーカードに統合。市民の間では「誰が木を一番早く取るか競争」「葉脈が薄すぎて鼻が丸見え」など、SNSを中心に話題を呼んでいる。
一方、WHOから派遣されたパンデミック担当特別顧問・エリック＝バナナ・フェリーニ氏は、「木製マスクは湿気に弱いため感染症対策に懸念」と指摘。しかし自治体は“自治防衛”の名のもと、全職員にバナナスーツ着用を義務付け、スニージア22への独自ワクチン接種体制『くしゃみ防衛スムージー』の開発に着手した。公式発表によれば、『バナナの皮成分99.99%』というが、市民ボランティア（42）は目撃談として「飲むと逆に鼻水が止まらない」と証言している。
混乱は政治の中枢にも及んでいる。自治体専門家会議では「マスクの木品種改良案（葉に鼻ストッパー機能追加）」「マイナンバーカードによるくしゃみ回数の自動記録システム導入」「県独自通貨“クシャミー”でのマスク流通」など、前例のない緊急対策を次々協議。市民団体代表のアリマ・トゴロ氏（40）は「これじゃ常に鼻がムズムズ政治」と苦言を呈したが、議会はくしゃみをこらえながら全会一致の採択を決定した。
世論調査会社ノイズ調べによれば、ワクチン接種率は“くしゃみの長さ”に比例して増減。“マスクの木”の苗木転売も横行し、警察発表では「深夜に植木鉢を抱えた不審者が急増」と報告されている。SNS上では『くしゃみの秒数ランキング』がトレンド入り。識者パカナ・ケンダラ博士は「鼻の信頼感低下が地方政治の底力を試す」と指摘したが、現場の自治体職員は「本日も全員くしゃみ中」として緊急事態宣言を一時的に解除した。
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